女性医師の離職率

女性医師の離職率

慢性的な医師不足が深刻になり、日本では医学部の定員が増員されました。でも、その効果が現れるまでにはまだしばらくかかりそうです。そして、もっと早く確実に効果が挙げられる方法に、女性医師の離職対策があるとも言われています。

厚生労働省では、出産を機に仕事を離れた女性医師たちの復職支援を行っています。院内に女性医師支援室を設けて、子供がいても働きやすい職場作りに取り組み始めた病院も出てきています。

2008年の東京医大の医師たちの調査では、女性医師の55%が、常勤を離れた経験があるとのことです。 50代の女性医師に限って調査をしてみると73%が離職を経験しています。これは、生涯を通して考えると7割以上の女性医師が、1度は仕事を辞めていることを表しています。また、常勤を離れた時期は、卒業後10年以内が最も多いようです。退職理由については、妊娠・出産と育児が上位を占めています。

子供がいる女性医師の離職経験が77%であるのに対し、子供がいない女性医師の場合は22%だそうです。出産と育児が、女性医師が常勤を辞めるきっかけになっていることが良くわかります。

女性医師の離職率を下げるためには、復職支援より先に、まず辞めさせないための施策が取られるべきでしょう。院内保育園の整備や、看護休暇の取得の奨励、時短勤務の導入など、実際に働く人の立場に立った支援策が必要です。

日本ではまだ取り組みはなされていますが、女性医師の離職率を下げるところまでは至っていないでしょう。取り組みがもっと全国的に広がる必要があります。そうならなければ、目に見える効果は上げられないのかもしれません。

診療科別の離職の有無としては、小児科が74%、精神科が70%、皮膚科が62%、内科一般が61%、耳鼻咽喉科が61%と上位を占めているようです。また、離職時の勤務場所としては、大学病院が49〜73%という多数となっています。

女性医師の場合、「配偶者の8割は医師」であるとの報告があります。また医療界では大学や病院の主要ポストは男性医師が大半を占め、女性医師のロールモデルの少なさを指摘する声もあると言われています。

女性医師が離職せずに仕事を続けるには、職場の周囲の医師、配偶者、さらには女性医師自身の意識改革や精神的支援が重要だとも言われています。医師不足対策として、女性医師が継続して働ける環境整備が急務と言われていますが、その時には性別を問わず、医師の勤務環境を整えるという視点が重要だと考えられます。

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